D2Cを成功に導く「ブランディング」とは
D2C事業を成功させるためには、単に商品を提供するだけでなく、ブランドの力を活用することが必要です。ブランディングは、顧客に対して信頼感を構築し、差別化を図るための戦略です。
D2C事業者は、自社の商品やサービスを単なる商品ではなく、ブランドとして捉えることで、消費者に対する認知度やリピート購入率を向上させることができます。
D2Cにブランディングが必要な理由

多くのD2C事業が抱える課題を解決するために、ブランディングは不可欠です。具体的な課題とその解決策を見ていきましょう。
1. ブランドが認知されない
顧客に自社ブランドを認知してもらうことは、D2C事業の成長にとって重要です。
しかし、新しいブランドで認知を獲得するのは容易なことではありません。特に、多くの競合が存在するEC/D2C業界では、認知獲得は非常にハードルが高いといえるでしょう。
この課題を解決するためには積極的にソーシャルメディア(SNS)を活用した、メッセージ性の高い広告・PRが必要となります。
2. リピート率が上がらない
顧客が継続的な購入をしなければ、D2C事業は長続きしません。D2C事業のPLC(プロダクトライフサイクル)は4ヶ月といわれるほどですから、EC/D2C業界では「リピート率(LTV)向上」の対策は必須ともいえます。
しかし、単に良い商品やサービスを提供するだけではリピート率は上がりません。顧客にとって魅力的なブランドを築くことで、リピート率を向上させることができます。
自社ブランドの価値や魅力を伝えるためのストーリーテリングや、顧客とのコミュニケーションを強化して、リピート率を向上させるように心がけることが大切です。
3. 商品の差別化が難しい
競争の激しいD2C市場においては、商品の差別化が重要です。しかし、商品に特徴がない場合や、競合他社と同様の商品を扱っている場合は差別化が難しくなります。
こうした課題を解決するためにも、自社ブランドのアイデンティティを明確にし、顧客が商品だけでなくブランド自体に魅力を感じさせることができるブランディングは必要なのです。
ブランディングを通じて、ユニークな特徴やストーリーを伝え、競合他社との差別化を図りましょう。これにより、顧客が自社ブランドを選ぶ理由が明確になり、リピート率も向上することでしょう。
ブランディングのメリット・デメリット
ブランディングの実施には、以下のようなメリットとデメリットがあります。2点とも把握しておき、適切なタイミングでブランディング施策を実施することが重要です。
ブランディングのメリット
- 顧客の認知度向上
- 中長期的な売上向上
- ブランド力の強化
- 商品・サービスの差別化
- 競合優位性の構築
ブランディングのデメリット
- コストと時間の投資が必要
- 成果が直接的には測定しにくい
D2C事業におけるブランディングの実施方法
D2C事業のブランディングを成功させるために、弊社では以下の手順を推奨します。
① ターゲット顧客の理解
まず初めに、あなたのブランドを利用する理想的な顧客は誰かを明確に理解することが重要です。彼らの関心、価値観、ニーズなどを把握し、これを基にブランディングの戦略を立てます。
② ブランドストーリーの作成
商品だけではなく、ブランド自体が顧客に物語を伝えることで、感情的なつながりを生み出し、ブランドロイヤリティを育てます。自社の強みや理念、起業の経緯などを通じて、魅力的なブランドストーリーを創り出しましょう。
③ 一貫したブランドイメージの構築
ロゴ、色彩、フォント、写真等のビジュアル要素から、ウェブサイトや商品パッケージ、SNSなど全ての顧客接点において一貫したブランドイメージを展開します。
④ 顧客エンゲージメントの促進
ブランドと顧客との対話を通じて、より深い関係性を築きます。SNSやメールマガジンなどを通じて、顧客とのコミュニケーションを活性化させましょう。
⑤ フィードバックの活用
顧客の声をきちんと受け取り、それをブランドの改善に活かすことが重要です。顧客からのフィードバックを常にチェックし、それをブランド開発に反映させていきましょう。
これらの手順を通じて、D2C事業のブランディングを効果的に進めることができます。それぞれのステップで時間と労力を投資することが求められますが、長期的なブランド価値の構築には欠かせないプロセスです。
D2Cのブランディング成功事例
COHINA

「COHINA」は、小柄なの女性のためのアパレルD2Cブランドという代名詞をブランディング施策によって獲得しています。
COHINAの創業者である田中氏自身が小柄であり、ファッションの選択肢が少ないことに不満を感じ、その想いをブランド化したのがCOHINAです。彼女自らが矢面に立ち、そのブランドにかける想いや、同じように「小柄」であることに悩む女性顧客とのコミュニケーションを毎日のInstagramライブ配信で行い、顧客との関係構築やブランドの認知獲得を獲得していきました。
商品1点の創業当初から積極的なブランディング施策を実施してきたことで、約1年で月商が5000万に達するなど、順調な成長を遂げています。
BASE FOOD

コンビニでよく見かける完全栄養食ブランド「BASE FOOD」は、サブスクリプション利用者だけが参加できるコミュニティサイト「BASE FOOD Labo」を運営することで、ブランドコミュニティを形成しています。
BASE FOOD Laboは顧客である会員と、「研究者」と呼ばれる食や栄養の専門家が、ベースフードのおすすめの食べ方やアレンジレシピを投稿しながら交流を深め、より深くベースフードを体験できる機会を提供しています。
会員ユーザーに新商品の試食やフィードバックをもらい好評だったものを商品化するなど、商品だけでなく会社の成長まで顧客に開示するブランディング施策が、1000万食達成という成果を支えています。
ブランディングでD2C事業を加速させよう
ブランディングの実施は、D2C事業の成功には欠かせないマーケティング活動です。
顧客の認知度向上やブランドロイヤリティの構築、商品の差別化など、ブランディングがもたらすメリットは大きいです。成功事例を参考にしながら、自社のD2C事業におけるブランディング戦略を構築していきましょう。
本記事をきっかけとして顧客にとって魅力的なブランドを築くことで、D2C事業の成長が加速していく結果につながることを願っています。